2018年11月18日

講演会の告知をさせていただきます。

                      
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講演会の告知をさせていただきます。
12月8日(土)13時30分より浜松商工会議所7F、浜松労政会館にて講師として登壇させていただきます。
正式な講演テーマは、
「キャッシュレス後進国
     日本の“円”の現状」

主催は弊社ではありませんが約70分の講話をさせていただきます。

*倫理法人会での講話している写真を引用させていただきました。







是非とも当日、会場までお越しいただければ幸いです。
【開催要項】
1.日程  平成30年12月8日(土)
2.時間  受付開始13時~
      講演開始13時30分~
      質疑応答14時35分~
      終了時間14時40分
3.交流会 交流ケーム大会
4.終了  15時30分(予定)
5.参加費 1,000円(セミナー代、資料代、ケーム参加費)
6.問合せ ㈱ビジネスサポート・コーポレーション
      TEL053-488-4602  
      FAX053-488-4603
      E-mail tozuka@business-support.ac

多くの皆様のご参加、心よりお待ち申し上げます。



















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2018年11月14日

世界中でビットコインATMが4000台が設置。

                      
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ビットコインを持ってる方なら誰しも、普段の買い物や支払いをする時
「持っているビットコインを現金にして使えたら便利なのに・・・」
と思ったことが一度はあるのではないでしょうか。
いまや空前の暗号通貨(仮想通貨)ブーム、いや金融革命が起きているはという感覚に陥るほど一般的になり、暗号通貨を保有している日本人も増えたことは周知の事実です。
私自身の周りにもビットコインを保有している方が大勢います。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








実は日本にもビットコインのATMがあるのをご存知でしたか。
私も知らなかったのですが日本国内に設置してある「ビットコイン」
ATMでビットコインを現金に換えたり、現金でビットコインを買うことがATMで出来るのです。

通常、ビットコインを購入するには仮想通貨取引所に登録して、取引口座を開設する必要があるのは一般的な必要要件です。
本人確認で免許などを提出も義務づけられており、取引所の口座開設までに約1週間ほど掛かります。
また取引所では銀行口座やクレジットカードから現金を振り込まなければならないので振込手数料が掛かり、入金確認に時間が掛かります。
しかし、ATMを使えばその場でビットコインを受け取れます。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








2018年10月末日で「ビットコインATM」は世界に3992台設置されており、日本でも10台が設置されているようです。
世界中で1日あたりの平均6.4台のペースで設置が進んでおり今週にも4000台に達する勢いです。国内を見てみますと東京に6台、茨城県に1台、広島県に1台、福岡県に2台設置されています。
予想通り米国が最大の暗号通貨大国だけあって約6割の2371台を保有しており、他国を比べるとダントツの多さです。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








暗号通貨(仮想通貨)元年といわれる2018年を後から見ると、暗号通貨の歴史と経緯がこの目で確認でき見れますね。
今後、どのような「金融革命」が起きるのか楽しみです。




















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2018年11月10日

2019年にデジタルマネーでの給与支払いが始まる

                      
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先日、経済新聞に驚きの記事が掲載されていました。
タイトルは「2019年にもデジタルマネーでの給与支払いが始まる」と
いう記事は厚生労働省の方針という内容だったので驚きました。
銀行口座を通さずにカードやスマホの資金決済アプリなどに送金できるようにする。 従業員が現金として引き出すことができ、資金を手厚く保全することなどを条件としています。
日本のキャッシュレス化を後押しするのが狙いで、給与の「脱・現金」
にようやく第一歩を踏み出し、遅れているキャッシュレス化を推進。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








1947年制定の労働基準法は労働者への給与の支払いを「通貨で直接、
労働者に全額を支払うこと」と規定しています。
その後、例外として銀行振込を認めましたが現金を原則として給与支払
いとする骨格は変わっていません。厚生労働省はこの例外規定に対してデジタルマネーを加える方向で金融庁や関連業界と調整に入りました。
2019年に労働政策審議会(厚労相の詰問期間)で議論に着手、同年中にも労働基準法の省令を改正する予定です。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








給与支払いの受け皿となるカードは「ペイロールカード」と呼ばれて、
米国では移民や低所得者を中心に利用が増えており、このカードで給与
を受け取る人は2019年には1200萬人に達すると見込んでいます。
日本のキャッシュレス決済の比率は2割程度に留まり、米欧の4~5割と比べ先進国としてはかなりの遅れているデータがあります。
政府は2025年までに4割まで引き上げることを目標としており、給与のデジタルマネー支払いは、そのための政策の一環です。
給与のデジタル化はフィンテックを活用した新しいサービスの可能性があります。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








消費増税に伴うキャッシュレス決済に対するポイント還元策の導入に続き、デジタルマネーの給与支払いを解禁する方針が発表されました。
遅れている日本の「キャッシュレス決済」が一気に進む可能性が高まり、システム開発企業、サービス提供企業などの恩恵が期待される環境へ変化してくることが予測されます。
日本のキャッシュレスがを進める施策、とても楽しみです。





















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2018年11月06日

平成の大ヒット商品「プリクラ」が激減の危機

                      
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平成の大ヒット商品「プリントシール機」、通称“プリクラ”と呼ばれて
一世風靡した業界がピンチに陥っていることをご存知でしたか。
コンピューターソフト開発のアトラス社が「プリント倶楽部」を誕生させたのが1995年、平成7年でした。
ブームに火をつけたのは当時人気絶頂だったSMAP。
1996年にテレビ番組でプリクラを視聴者プレゼントにしたことで知名度が大幅アップし、全国に広がるキッカケとなったと言われています。
当時は知人や友人とプリクラの数を争い「プリクラ帳」という新しいアイテムが第良好していましたね。(笑)

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








1995年の発売以来、2年後の1997年にはブームの最盛期を迎え、全国各地でプリクラの設置台数は5万台を超えて売上高も1000億円に達して、全国各地で「プリクラ」ブームとなっていました。
ブームは長続きせず、翌年からブームは徐々に下火になってきましたが2000年代に入り「写真の綺麗さ」により再び活気を取り戻しました。
日立ソフトウエアエンジニアリング開発の「美写シリーズ」、ナムコの「花鳥風月」がプリクラ業界を活性化させていました。

またゲームセンターがコスプレ用の衣装を貸し出し、プリクラを活用した「コスプリ」なども現れて2002年ごろには市場規模は600億円を超えるまで回復していました。


*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








またこの時期から「美しく撮る」ことが主流となり、プリクラで撮った写真に加工を加える「デカ目」なるものが大流行しました。
そして2007年に「iPhone」が登場し、スマホ時代の到来によりプリクラ市場は大きく縮小して行きました。
今ではスマホのアプリでプリクラを上回る写真加工が簡単にでき、美肌や透明感を出す工夫もされています。
プリクラの大ヒットの要因が全てスマホにとって代わりました。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








プリクラ業界大手のメイクソフトウエアが倒産してプリクラ機メーカーは事実上、1社を残すのみとなっています。
市場規模も最盛期1000億円の業界が220億円まで減少し、消え行く業界なのでしようか・・・・
事業は「環境適応業」であることを改めて認識しています。


















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2018年10月28日

NHK特集 お金が消える!?

                      
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先日、NHKで放映されたスペシャル番組。
「マネーワールド」 ~資本主義の未来~
 第1集 お金が消える!
とってみ興味深く拝見し、面白い内容でした。
キャッシュレス化が遅れている日本として今後、法定通貨がどのように変わっていくのか興味深い内容が詰まっています。
下記に放送されました動画を添付しました。
約50分の動画ですが興味のある方はご覧下さいね。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。







動画を添付します。
約50分ですが、是非ともご覧下さいね。

https://youtu.be/qp3ke79D6gk


動画を添付します。
約50分ですが、是非ともご覧下さいね。

http://www.youtube.com/watch?v=qp3ke79D6gk&feature=youtu.be







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2018年10月26日

大混乱が予測される「軽減税率」の矛盾

                      
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先日、安倍晋三内閣総理大臣の決断で来年10月から予定通り、消費税を
10%に引き上げる方針を表明しました。
消費税10%は2回延期があり、いよいよ予定通り来年から実施されるのですが、大きな問題となるのは「軽減税率」の問題です。
特にコンビニ業界にとっての軽減税率は「イートイン」と呼ばれる店内
飲食コーナーが定着しつつある中、税率をめぐる店内飲食の対応に多く
の課題が残っています。  現場が大混乱するのは明らかです。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








コンビニで顧客がお弁当などを購入して持ち帰る場合には、酒類を除く
すべての飲食料品は8%の「軽減税率」対象となります。
しかし、店内で食べる場合には「外食」としてみなされて10%が課税
されるという現状では、何とも判りずらい基準となっています。
これは店内に食べる場所を設置している小売店も同様で、レジ前で顧客
が持ち帰るか、食べていくか、店員が確認するしか手段がありません。
店内が混雑するランチ時などは、このような作業が増えることで店員や
顧客の双方が負担が増えて混乱を招くことは明白です。


*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








また、持ち帰ると言った顧客が「イートイン」で食事をすることに変更
した場合は、税率を変更する処置をするのか。あるいは店側が注意をするのか。などの課題は山積しています。
どちらにしても顧客が店員の負担や手間が大幅に増加します。

財務省は店内にテーブルや椅子があっても「飲食禁止」と明示し、客が飲食しないのであれば店内の全ての飲食料品に8%の軽減税率を適用する方針のようですが、これが非常に問題が残ります。
そもそも「イートインコーナーはサービスの一環であり、軽減税率の対処をするために活用しないことはあり得ない」という設置している店側は位置づけています。 財務省の自分勝手な解釈には無理があります。
「飲食禁止」を明示したら確実に客離れを起こすことは明白です。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








ここ数年、新規出店店舗や既存店改装に「イートインコーナー」を設置
するコンビニ、小売店は急増しています。
レジでの精算の問題、税率明示の問題、レジの機種変更の問題、等々の課題は山積しており、導入まで混乱は続くことでしょう。
特に外食産業に位置づけられているファストフード店舗は、持ち帰りの
シェアが少なく、ほぼ10%の税率適用のため、利用者が減少が予想されており「不公平だ!」という反発の声もあります。

消費税と軽減税率とは、増え続ける社会保障費に対応しつつ低所得者に
配慮した施策なのですが、現実は矛盾だらけです。

今後、どのような決着させるのか大注目です。



















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2018年10月17日

キャッシュレス決済、世界的な動き/中国

                      
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前々回の記事で「キャッシュレス決済、世界的な動き/スウェーデン」
を投稿、前回の投稿では「キャッシュレス決済、世界的な動き/韓国」
の記事を投稿させていただきました。
今回の投稿は、第3弾である人口14億人を抱える中国の「キャッシュレス化」の実情を投稿させていただきます。
中国では偽札偽造や脱税問題、紙幣の印刷や硬貨の製造、それらに伴う流通にはコストが高いという課題が山積しており、1990年代まで決済システムやルールが統一されてないのが現状でした。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








2008年に開催されました「北京オリンピック」を契機に、国を挙げて
「キャッシュレス化」に取り組み、主稜でした銀聯(ぎんれん)カード
に変わり、キャッシュレス決済がスマホに変わって行きました。
中国といえば阿里巴巴(アリババ)が運営する「アリペイ」が有名です
が、このQRコードを使った決済システムは急速に拡大して、現在では
地方都市の屋台でも使用できるほどゆーぞーが拡大しています。
特徴は自分のネットショッピングや個人間送金のために普及したアプリであり、QRコードによるリアルな店舗における決済機能が加わったことで爆発的に広がりを見せています。



*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。










仕組みは極めてシンプル。店側が提示したQRコードを顧客がスマホで読み取るか、あるいは顧客のスマホに表示ざれたQRコードを店側が読み取るか。銀行口座から直接代金が引き落とされる仕組みです。
外資企業の進出や仮想通貨に制限がある中国ならではの事情もありますが「アリペイ」を起点としてローン・保険・資産運用・信用情報・各種クラウドサービスを担っています。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。









また中国は他の先進国とは異なりパソコン普及が進まず、そのパソコンを用いたインターネット時代を飛び越えて、スマホとモバイルインターネットの時代が飛び越えて来てしまっています。
モバイルインターネットユーザーは2017年6月時点で7億2500万人に達しており、このうちモバイル決済利用者数は5億185万人と中国全人口の13億7900万人の国民の38%が使っている計算になります。

上海郊外には無人店舗、スマホでQRコードを読み取り入店、買物も最後に無人レジがスマホで決済するシステムが実用化されています。
「キャッシュレス化」先進国の中国の更なる進化に注目です。




















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2018年10月15日

キャッシュレス決済、世界的な動き/韓国

                      
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前回の記事で「キャッシュレス決済、世界的な動き/スウェーデン」
投稿しましたが、本日は隣国であるカード先進国である韓国です。

韓国がカード先進国となったの時代背景の転換期をみると、 1997年の
「東南アジア通貨危機」で経済に大きな打撃を受けました。
その打開策として政府主導でクレジットカード利用促進策が推し進めら
れてきました。目的は消費活性化のほか、店舗の脱税防止でした。
この施策により、1999年から2002年の間のクレジットカードの発行枚数は2.7倍、クレジットンカードの利用金額は6.9倍に急拡大して行き
、韓国は「キャッシュレス大国」になった経緯があります。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








施策内容は、クレジットカード利用額の20%を課税所得から控除した
り、カード利用の控えに記載された番号を対象にした「宝くじ制度」
導入したりする大胆な施策により、今や韓国国内における決済に占める
「キャッシュレス比率」は先進国トップの約9割に達しています。
また、全ての法人と年商240万円(日本円換算)以上の個人事業主に
はクレジットカードの支払いを受け付けることを義務化しました。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








また韓国には「T-money」というカードが存在しています。
日本でいう「Suica」「PASMO」と同じプリペイド式の交通カードで
すが、このカードが使える範囲が広いことが最大のメリットです。
地下鉄・鉄道・バスはもちろん、タクシーやコンビニを始めとして買い物しても、ほとんどが使える店という、ありがたいカードです。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








いよいよ成果的なキャッシュレス時代が到来しており、後進国の日本がどのような施策に打ってでるのか。
間違いなくビジネス業界も「キャッシュレス決済」の時代は到来します。
私自身企業の取り組む「キャッシュレス化」を注目して行きます。














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2018年10月14日

キャッシュレス決済、世界的な動き/スウェーデン

                      
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世界的な先進国の決済手段をみてみますと近年、実に多種多様な時代に
入っていますが日本の現実は後進国と言わざるえません。
まだ現金払いが根強く、クレジットカード・電子マネー・仮想通貨などを活用した「キャッシュレス決済」は相当遅れています。
海外では経済事情や歴史的、地理的背景などを理由に、キャッシュレス前提の社会を目指す動きが広がりをみせています。
多様化する決済手段はテクノロジーの発展やサービスの要求レベルの変化と相まって、現在でも猛烈な変化・進化を遂げています。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








「現金が消えた国」として称されているのが北欧スウェーデン。
現金流通量は対GDP比でわずか1.4%となっており、日本の19.9%
と比べると差は歴然としています。冬季の現金輸送が困難といった北欧
の特殊事情もあるのですが、 1990年代の金融危機を発端に国を挙げて
の生産性向上に取り組んできたことや現金強奪などの犯罪対策としても
「キャッシュレス化」を進めてきた経緯があるようです。
すでに公共機関では現金は使えず、現金を扱わない金融機関も増えてお
り、2010年から約900台のATMが撤去されています。
日本では考えられない「ノーキャッシュ(現金お断り)」の看板を掲げる店も珍しくないほとせキャッシュレス社会が進んでいます。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








スウェーデンのキャッシュレス化に拍車を掛けたのが「スウィッシュ」
と呼ばれるスマートフォンを使った決済サービスです。
国内の複数の銀行が共同開発したこのサービスは、家族や友人といった
個人間のお金のやり取りにも使えるのが特徴です。
実際に、「スウィッシュ」の年間利用額140億クローナ(約1800億円)のうち、個人間送金が9割を占めるほど活用されています。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








そんなスウェーデンでは、スマートフォンさえ不要になるサービスが登場して大きな話題となっています。
同国のベンチャー企業が開発した「手に埋め込むマイクロチップ」で支払いをする決済システム。
専用の端末に手をかざすだけで個人を識別、決済が可能になる画期的なサービス。すでに鉄道運賃の支払いに利用されているようです。

世界的「キャッシュレス化」は凄い勢いで進んでおり、キャッシュレス
後進国の日本でも東京オリンピック開催が決まっているの2020年までには「キャッシュレス決済」を推し進めることは間違いないでしょう。

















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2018年10月08日

ラーメンの太りにくい食べ方/後編

                      
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前回の投稿で「ラーメンの太りにくい食べ方/前編」を記事にしましたが、本日は後編をお届けします。 結構、好評でした。
これから秋冬を迎えると、熱熱のラーメンが美味しい季節になりますので是非とも参考にして下さいね。(笑)
前編ではラーメンの太りにくい食べ方の5項目をご紹介ましたが、本日は後編の5項目をご紹介します。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








前回の5項目の続きです。
6.ラーメンにはチェイサー。
 「水」「お茶」は必須

*ラーメンのスープは塩分が高く血管に負担を掛けます。塩分が高いと
 喉が渇くので、どんどんスープを飲んでしまうことがあります。
 そんな飲み方を防ぐためにも常温か暖かい水かお茶を飲むことが効果
 があります。氷の入った水は体を冷やすので要注意です。
7.スープは麺と絡ませて
  食べる程度に。

*スープもラーメンの一部であり、スープが美味しいラーメンも数多く
 あり、スープは飲み干したい感情が湧いてきますね。
 味わいながら麺と一緒に食べるのは問題ないのですが、前述の通りに
 スープは塩分が高いので最後の一滴まで全部飲み干すのは、当然太る
 原因となりますので、大きな問題です。 できたら控えめに。(笑)
8.ラーメンの量を少なめに
*一般的な外食ラーメンの一人前の麺の量は160~180㌘あります。
 糖質は50㌘程度あり、最近提唱されている1食の糖質は30~40㌘が
 目安となっています。ラーメン一人前だと少しオーバー。
 出来たら麺が少し少なめか、ミニあたりが適量だと言われています。
 食べたいのは判りますが、替え玉は止めましょう。(笑)

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








9.太らない時間帯は休日の昼、
  食なら20時まで。

*ラーメンは付かれた体を温め素早く熱量になりますので、のんびりと
 した休日のランチの時間帯が最適です。
 買物、レジャー、外出などの活動する予定の前に食べれば、ラーメン
 のエネルギーを有粉消費できます。
 要注意は夕食のラーメンは20時までが目安です。
 夜は食べたものが脂肪になりやすい時間帯であり、就寝時の4時間前
 までには食事も食べ終えるのがベストです。
10.「好きなラーメン」を
   美味しく楽しく食べる。

*最後に食に対する基本を・・・・
 ラーメンは太りそうだから「抑えておこう」「我慢しよう」という考
 えは逆効果の場合が多いようです。
 いくら健康に優れたモノを食べていても、それがストレスにになって
 しまい「食べる楽しみ」が奪われてしまったら意味がありません。
 ダイエットとストレスは親密な関係にあると聞きます。
 美味しく楽しくラーメンを食べることが健康的です。

*インターネットより関連写真を抜粋させていただきました。








食欲の秋を満喫しましょう!






















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